接骨院　開業　失敗｜開業しても患者が来なかったらどうしよう…を解消する完全ガイド

「開業しても患者さんが来なかったらどうしよう…」
接骨院を開業しようと考えた多くの先生が頭によぎる不安です。私も全国で多くの先生の開業支援をしてきましたが、この不安を持つのはごく自然なことです。逆に言えば、開業前に正しい準備と優先順位を理解していれば、その不安の大半は事前に取り除けます。本記事は「接骨院 開業 失敗」をテーマに、現場で繰り返し見てきた失敗パターンと、それを避け成功に結びつけるための具体的な対策を徹底的に解説します。

まず結論：失敗しやすい開業は“順番を間違えている”ことが多い
開業は「何をするか」も大事ですが、それ以上に「いつ・どの順番で進めるか」が重要です。物件を先に決めたり、資金計画が甘かったり、地域と関係を築かないままスタートすると、時間とお金の両面で取り返しのつかないことになります。以下で具体的に掘り下げていきます。

物件契約は”融資決定後”が鉄則（融資前に契約すると最悪の事態に）
非常に多い失敗は「融資前に物件契約をしてしまう」ことです。日本政策金融公庫などの創業融資は事業計画、自己資金、家賃負担率、経歴など複合的に判断します。融資が下りない場合、既に支払った保証金、仲介手数料、前家賃、内装キャンセル料などの負担がすべて自分にのしかかります。最悪の場合、開業自体が頓挫します。契約前に融資の目安を取り、可能なら融資決定を先に得ることを強く推奨します。どうしても先に押さえたい場合は「条件付きの仮押さえ」や「短期の仮契約」など、リスクを減らす工夫を大家や仲介と相談してください。

家賃20万円以上は開業リスクが高い──固定費管理の重要性
家賃は固定費の中でも最もインパクトが大きい項目です。家賃が高いと、来院が安定する前に資金繰りが苦しくなります。モデルケースを一例で示すと、客単価4,000円、1日20人、月営業日25日で月商は200万円になりますが、そこから家賃20万円（共益費込みで25〜30万円相当）、広告、機器リース、人件費（自分の取り分も含む）を差し引くと、手元に残る余地は小さくなります。最初の1〜2年で家賃負担が軽い物件を選ぶことは、経営の安全域を広げます。成功院の多くは12〜18坪、家賃10〜15万円程度でスタートし、その後収益が伸びた段階で移転・拡張を検討しています。

住宅街から離れているのに駐車場がない物件は危険
郊外やロードサイド、車でのアクセスが前提の地域では、駐車場の有無が来院に直結します。特に高齢者や主婦層、送り迎えをする家庭層にとって「停められるかどうか」は来院判断の重要要素です。駐車場がないことで、せっかく近隣に需要があっても来院につながらないケースは少なくありません。契約前には生活導線を想像し、実際に車での導線を確認してください。

地域調査よりも大事な“挨拶回り”──人の信頼が集客の土台になる
データの商圏分析は確かに有益ですが、現場で最も効果があるのは実際の「人とのつながり」です。近隣の小・中学校やマンション管理組合、商店街、町内会、スポーツチームなどに事前に挨拶に回ることで、地域内での認知度と信頼性が大きく変わります。私は多くの先生に、地元の学校・自治会・管理会社・理学療法士やトレーナーなど関連業種への挨拶を薦めています。これだけでも初月の来院数が数名〜十数名変わることが普通にあります。

内覧会をやらないことは大きな機会損失
「内覧会は不要」と考える方もいますが、実際は開業前の最大のPRの機会です。内覧会は地域住民に直接触れてもらい、不安を取り除き、初回の受診動機を作る絶好の場です。簡単な姿勢チェック会、体験施術のデモ、Q&A、地域特典の配布などを行うだけで、認知が大きく上がります。内覧会をしないことで、初期の認知獲得が遅れ、結果として集客立ち上がりが弱くなりがちです。

広告費はかけて良い。ただし“土台”を作ってから投下する
広告費そのものをケチる必要はありません。むしろ開業初期は広告を使って認知を加速させるべきです。ただし、広告は無条件に効果を発揮するわけではなく、ホームページのクオリティ、Googleマイビジネス（MEO）、レビューの数と質、自費メニューの明確さが揃っていないと費用対効果が悪くなります。まずはMEOの最適化、レビュー収集の仕組み、予約導線、自費メニューの説明資料など“受け皿”を整えてから広告費を投入してください。

Googleレビューは開業早期の命綱：目標30件を設定する
現代の患者は来院前に必ずスマホで検索します。Googleレビューの有無と件数は来院率を大きく左右します。特にローカル検索では「レビュー件数」「星の数」「最新の投稿」が重要です。開業初月から積極的にレビュー依頼を行い、3ヶ月以内に30件を目安に集める運用を設計しましょう。レビュー依頼テンプレートやフォローアップの流れを作ることが効果的です。

自費メニューは必須。開業時に“2本柱”を作る
保険収入だけに依存する時代ではありません。自費メニューを最初から設計しておくことが重要です。おすすめは「評価→説明→施術→継続導線」が明確になるメニュー。例としては姿勢矯正プログラム、産後骨盤ケア、スポーツパフォーマンス改善プラン、慢性痛向けの集中ケアコースなど、地域ニーズに合わせて2つの主力メニュー（＝2本柱）を用意しておくと良いでしょう。自費の単価設計、回数設計、説明ツール（ビフォーアフター写真や動画、資料）を準備しておけば、保険患者を自費にスムーズに導けます。

現実的な来院数設計：まずは「1日20人」を目安に
開業当初に「毎日30人」を想定するのは現実的ではないことが多いです。まずは1日20人を安定的に診る体制をつくることを最優先にしてください。20人が安定して診られる予約枠、施術時間、回転率、休憩時間設定を作れば、初期の運営は安定しやすくなります。20人が安定したら、広告や紹介で徐々に増員を図るのが安全な成長戦略です。

スタッフの雇用タイミングは慎重に：最初は1人院で回す
開業直後にスタッフを採用すると、人件費が重くのしかかります。採用は院内の業務が回る、かつ予約で安定的に人を捌ける見込みが立ってから判断するのが安全です。まずは院長1人〜パート1名体制で回し、繁忙期や来院増で徐々にシフトを増やす運用が成功しやすいです。

必要投資は“見極め”が大切──高額機器の無駄な導入は避ける
最新機器や高額設備は魅力的ですが、導入は慎重に。地域特性やターゲット層に合った機器選定を行い、機器導入の費用対効果を事前シミュレーションしてください。導入の優先順位は「患者満足に直結するもの」「他院と差別化できるもの」「初期投資回収が見込めるもの」の順です。無理に高額機器を複数入れる必要はありません。

資金計画の現実例と運転資金目安
開業時は初期費用だけでなく運転資金を十分に確保してください。一般的な目安は初期投資（内装、備品、機器、広告、各種手数料）に加え、最低でも100万〜200万円の運転資金を用意することです。想定売上が計画より低かった場合のストレスを減らすために、余裕を持った資金計画を組むことが重要です。

実行チェックリスト（開業前に必ずやること）

1. 融資の目安を先に確認し、できれば不動産仲介会社から内諾を得る。

2. 家賃は月20万円以下を基本ラインに検討（できれば10〜15万円）。

3. 駐車場の有無・生活導線を確認。

4. 近隣（学校・マンション・商店）への挨拶回りをスケジュール。

5. 内覧会を計画し、地域向けイベントや無料体験を用意。

6. Googleマイビジネス登録とレビュー収集プランを構築（3ヶ月で30件目標）。

7. 自費メニューを2本柱で設計。価格、時間、回数を明確に。

8. ホームページ・予約導線を整備し、広告は土台完成後に投入。

9. スタッフ採用は売上安定後に段階的に。

10. 運転資金を最低100万〜200万円確保。

よくあるQ&A（現場の実務的アドバイス）
Q. 「広告費はいくらが適正ですか？」
A. 最初の3ヶ月は月10〜30万円程度を目安に。MEO・Google広告・内覧会周知に配分すると効率的です。土台（HP・レビュー・自費メニュー）が整っていないと浪費になります。
Q. 「自費メニューはどのくらいの割合を目標に？」
A. 開業初期でも売上の30％を目標に設計、理想は40〜50％に持っていけると安定感が出ます。
Q. 「内覧会は必須ですか？」
A. はい。地域認知を一気に高める有効な手段です。小さなイベントでも効果は大きいです。

まとめ：知識と順番で失敗を避ける
「開業しても患者さんが来なかったらどうしよう…」という不安は、正しい事前準備と順序を踏めば大きく軽くなります。物件選び、資金計画、地域への働きかけ、内覧会、自費メニュー設計、レビュー対策――どれも後回しにできない重要ポイントです。これらを整理して一つずつクリアしていけば、接骨院開業で失敗する確率は格段に下がります。もし個別にチェックしたい点があれば、具体的な物件情報や資金計画を教えていただければ、現場目線でアドバイスします。

執筆：株式会社リードメディカル　山崎紀之
接骨院・整骨院の開業支援／集客・医療機器・融資サポート